なぜ、いま「登山を自粛」なのか。その先の出口はどこにあるのか――。医師2名を含む、山を生業にする関係者8名の声

新型コロナウイルス感染拡大によって、登山愛好者が「山に行けないゴールデンウィーク」を過ごすことになった。この「登山自粛」をどう考えるべきなのか、いつまで続くのか、について、山が好きな医師2名のほか、山を生業とする関係者8名のインターネットでの対談をライターの柏澄子さんがまとめた。

新型コロナウイルスの感染拡大によって、4月7日に7都府県に向けて出された「緊急事態宣言」は、16日には全国が対象となり、山岳4団体^（＊）は、20日に「コロナウイルス収束までの登山自粛」を呼びかけた。戦時中に登山がままならなかった時期はあったとしても、山岳団体が「自粛」を語ったのは、日本では初めてのこと。
はたして私たちの登山は、いつになれば、あるいは世の中がどんな状況になれば再開できるのか。一気にもとに戻るのは不可能。けれど段階的に再開できないだろうか。いつか登山者に向けて、ポジティブなメッセージを出したい。「山に戻る日」という希望をもってもらいたい。そう考え、山田淳と私（柏澄子）は、山を仕事の場とする仲間たち、登山をよく知る医療従事者たちに声をかけた。登山を自粛しなければならない、コロナウイルス感染の実態と医療事情について意見交換した（2020年4月24日に実施）。

―どのような条件が整えば、私たちが山に登ることができるようになるのでしょうか

稲垣：かなり先のシナリオになると考えています。しっかり考えていかなければならないことですが、「自粛解除」「規制緩和」ありきの思考は、我々医療従事者からすると、考えられません。ほんとうに誰もが安心して安全に登山ができるようになるのは、完全終息したときと考えています。
終息が見られるには、次の3つです。
第一は、集団免疫を獲得する。多くのひとがコロナに感染し抗体をもち、感染がそれ以上広がらないぐらいの感染率になることです。国民の30～60％が感染した時点で集団免疫が獲得できると言われています。コロナによる見かけの死亡率は、世界の報告から類推するに1～2％ですが、これは医療崩壊していないことが前提です。このまま日本が行動自粛戦略を続け、死亡率を1～2％に抑えられたとしても、いまだかつて経験したことのない数の死亡者が出ます。
第二に、ワクチンです。WHOはワクチンの開発に18ヶ月かかると見通しています。2月に発表があったので、来年の夏頃になります。開発し普及するまでにはさらに時間がかかりますが、それまで医療崩壊を起こさないレベルに感染スピードを抑え、時間稼ぎをすることが前提となります。けれど、ワクチンが開発されるという保証はありません。最悪、ウイルスが変異し、この状況が永久に続くこともあり得ます。
第三は、治療薬です。研究は進んでいますが、これまでの感染症治療の歴史を顧みると、夢のような特効薬が出てくるとは考えにくいです。

浅井：つまり、いまは医療崩壊させないことが重要です。私は利尻島の病院に所属し、いまはコロナ対応で、月に一度札幌の救急センターに応援にいきます。札幌という都会も利尻という離島でも、医療体制に余裕はありません。医療従事者も医療資材も不足してきた。そうなるとやがて院内感染を起こすリスクもあります。先日利尻島ではひとり目のコロナ患者がでました。ひとりであっても大量の医療資源を使い、医療資材が底をつき始めている状況です。このような状況で、もし春の利尻山に登りに来て、ケガをされるようなことがあったら、その方もコロナ陽性を疑って初動することになるので、いくら資源があっても足りません。いま、医療の受け手としては、受診するおそれのある行動を限りなく減らしてほしい。救える命が救えなくなる日が来るのではないかと、思っています。

稲垣：私が勤務する神奈川県は、「神奈川モデル」を作って、県全体で支え合う仕組みを回しています。いちはやく軽症者宿泊療養施設も整備しました。いわゆる「コロナホテル」です。しかし余裕はありません。政令指定都市3つのうちのひとつは、コロナ患者用のベッドがいっぱいです。県内山村部の診療所にも通っていますが、基本的な個人防護服も供給不十分であり、自分たちでA4のクリアファイルを使ってフェイスシードを作っています。かなり恵まれた県なのに、それでも厳しい状況と言わざるを得ないので、他の地域を考えると、流行の二波、三波ときたとき、さらに厳しくなると思っています。

―登山の自粛を強く再認識し、辛抱する時期。登山者がもつリスクについても教えてください

浅井：登山に絶対の安全はなく、事故が起きれば救助隊が出動します。陸からの救助も濃厚接触という意味で大変なリスクです。航空搬送、医療航空搬送もかなり制限されています。コロナの疑いがあっても防護服を着用して出動するという県警ヘリもあります。けれどもしパイロットが濃厚接触者として暴露されたら、貴重なパイロットもヘリも救助隊員も2週間機能しなくなります。これは社会全体の問題に及びます。コロナについていうと、陽性患者はドクターヘリ、都道府県警ヘリ、防災ヘリが使えません。災害対応として自衛隊ヘリしか使用できません。山に登って要救助となったときに、万が一コロナが疑われたら、その時点で自衛隊を要請することになります。山岳遭難事故で、大切な社会的インフラをつぶしてしまうことになりかねません。

稲垣：登山者は「渡航者」と考えるとよいと思います。自宅を出発してから登山するところまで全行程において感染リスクファクターという認識が必要です。行動することによって、コロナが入っていない地域にコロナを持ち込み、あるいは持ち帰り感染拡大させるリスクを持っています。

山田：地域によって流行の度合い、ピークは違ってくるし、緊急事態宣言を解くときにも地域差があると思っています。屋久島には弊社の事務所があり、屋久島の登山ツアーの拠点としています。屋久島は、現在コロナ患者がゼロです。こういった地域は、今後どのような過程を経ると予想されますか。

稲垣：地域の方々には必死になってウイルスの侵入を防いでもらいたいですね。おそらく行政も同じ考えなのではないでしょうか。一例も出さないことを維持するのが目標となり、よりシビアです。他の日本の地域とはまったくフェーズが違ってくると思います。本州から登山者が渡り、自由に登山ができるようになるのは、他の地域よりもさらに先になるかもしれません。

―このまま続く登山自粛と、経済、社会の問題について意見をください

山田：専門家のおふたりが完全終息するまで登山を再開できないと考えていらっしゃる。それは年単位の期間がかかりますが、登山を禁ずる法律がないなかで、登山者の動きを完全に止めるのは難しいと思います。かといって追い風を作るようなことが正しいとは思っていません。どこかのフェーズで再開できるのでしょうか。

稲垣：終息までのあいだの社会戦略が考えられています。日本は当初、クラスター対策に重きを置いてきました。のちに緊急事態宣言があり、このあと一時的に解かれるだろうし、そうすればまた感染者数が増える。そしてまた自粛を繰り返すことになると思います。経済活動を封鎖して経済がダメになることとコロナによる死亡者数を天秤にかけながら、解除とロックダウンを繰り返していく。それがどの程度の間隔になるのかはわからないし、ワクチンの開発と普及まで続くと考えられます。
一時的解除の間に、医療資源が十二分になれば、極々限られた登山ができるかもしれません。たとえば県内の登山ができるとか、非流行地域から非流行地域への登山ができるかもしれません。けれど繰り返しますが、それは十二分な医療資源が整ったときのことであり、残念ながらそれには厳しいのが現状です。
それでもこの集まりは、けっしてネガティブなものではなく、山に戻る日のために、ポジティブに続けていきたいと思っています。しかし、いまそれを考える時期ではありません。

花谷：医療側と経済側の立場は真っ向から食違っていて、経済側はいま開けないと終わってしまう、コロナ以外での死亡者がでていくと考えています。そうなると、コロナ感染によるある程度の死亡者は前提で経済を回していくことになりますが、これにはどう考えますか。

浅井：おそらく一時的に経済を無視しないと、終息しないというのが医療的立場の意見ではないかと思います。またある程度の死亡者を受け入れるということについては、倫理的判断になってくると考えます。イタリアであったようないのちの選択を日本でも行なうのか。政治は決められないだろうから、医療現場に丸投げになることも考えられます。それはよくないことだと思うんですよね。

―山の事業者こそ厳しい現状。
長期にわたる山小屋休業を決断した経緯は？

柳澤：私の経営する山小屋2軒（八ヶ岳・赤岳鉱泉、行者小屋）が11月までの休業を決めたのは、経営的観点から考えたことです。このまま続けるとスタッフやお客様が感染、ヘリ救助による救助隊が感染などのリスクが想定されます。営業している限り通常雇用、仕入れ、ヘリ荷揚げなどを行なうわけで支払いが発生します。そういうなかでクラスターが発生し休業に追い込まれたら、どれほどの金銭的損失があるか計り知れません。思い切ったとは思いますが、いま休業すれば、融資を受けても赤字も読めるんです。それは重要なスタッフの確保など最低限守らなければならないものを守ることができるし、いちばんには感染拡大防止に努めることができると考えました。

稲垣：11月末という長期にわたる休業を発表したことは、効果があると思います。駐車場や山小屋が閉まっているということで、ある程度の登山者を抑制できますし、柳澤さんの姿勢を示すことで、影響を受けた人もいるはずです。

佐々木：私の率直な意見を言うと、今日お聞きした話をなるべく多くのガイドたちに知ってもらいたいです。職を変える人もいるだろうし、もしガイドを続けるとしても1、2年はほかの職業を主にしなければなりません。今年の夏、冬と期待している人たちに、より現実的な話を知らせるということが、いま私がやらなければならないことだと思いました。

稲垣：これは世界がまったく経験したことがないことであり、壮大な社会実験のような形で各国が対策しているのだと、私は思っています。その有用性がリアルタイムで日々出てきています。科学に基づいた予想でありますが、結果は誰も知りえない。
今回、登山者へのポジティブなメッセージを出したいという意図で集まりましたが、現時点ではネガティブな言葉しか出てきません。けれど、だいぶ先のことであっても世界をポジティブにもどしていくこと、それについて考えることは重要だと思っています。この集まりを、先々のことをポジティブに考える会であり続けたいと思っています。

浅井：戦争とも、大地震や津波とも違う災害がやってきました。ウイルスという目に見えないものと対峙する初めての経験だから、受け入れるのが難しいかもしれません。今回はとくに「正常性バイアス」がはたらいている方々が多くみられます。いま、医療現場はワクチンも特効薬もなく、戦う武器もない状態です、さらに、ガウンなど感染から身を守る防御もままならない状況です。戦ってるように見えて防戦一方というのが正直なところ。そういう状況のなか私は、かつて経験したことのないこんな壮大なことが起きているんだという感覚を持っています。私は、日本山岳ガイド協会でガイドさんたちにファーストエイドの講習を続けてきました。少しはガイドさんたちの役に立ったかもしれない。
だからどうか、今度は私たちを助けてほしいと思っています。ガイドさんに限りません。いま山に行くことについて、それが社会にどんな影響を与えることになるのか、ひとりひとりが考えていただきたいです。

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ゴールデンウィークを迎えたいま、そして夏山の季節が近づいてくるなか、ふたたび強く「登山の自粛」というメッセージを発したのは、その先にある出口のため。今回、医療従事者の話を直に聞き、厳しい状況であり、出口は遠いのだということがわかった。彼らふたりも登山者であり、山が好きでならないのに「自粛」をいう。
この集まりの数日後、同じメンバーで事業者に主軸を置いた議論の場を設けた。山を生活の糧としている者たちにとって、自粛は身を削ること。しかしそれでも、自粛をしながら登山を再開できる日に向けて、事業者たちが健全に生き残っていく道を探ろうという考えだ。
登山は「不要不急」のものとされている。けれど私たちにとっては、生きることにおいて欠かせないものだったはず。ドイツのメルケル首相がいちはやく芸術家たちへの支援姿勢を示したことは、芸術家だけでなく芸術を愛するすべての者たちを勇気づけた。登山も同じではないだろうか。
今回の医療従事者から聞いた話をしかと受け止め、登山再開の日までの道筋を作っていきたいと思う。

（注釈）
（＊）山岳4団体：（公社）日本山岳・スポーツクライミング協会、日本勤労者山岳連盟、（公社）日本山岳会、（公社）日本山岳ガイド協会

（＊＊）対談の参加者：浅井悌（医師）、稲垣泰斗（医師）、柏澄子（ライター、日本山岳会理事）、近藤謙司（国際山岳ガイド、アドベンチャーガイズ）、佐々木大輔（国際山岳ガイド、日本山岳ガイド協会理事）、花谷泰広（山岳ガイド、甲斐駒ヶ岳・七丈小屋管理人）、柳澤太貴（赤岳鉱泉・行者小屋経営）、山田淳（やまどうぐレンタル屋、フィールド＆マウンテン）、以上8名。登山を生業とする有志と、登山を愛し山岳関連の医療に携わる医師が、コロナと登山の問題を考えるために集まった。